『学校推薦型選抜』

こんにちは、SATOです。

今回の学校推薦型選抜(旧推薦入試)は、前々回のテーマとなっていた「評定平均」を利用し、学校長の推薦を必要とする入試制度の中でも「公募制」を取り上げていきます。

目次

学校推薦型選抜は、「公募制」と「指定校制」の2種類

  1. 「公募制」:各大学の設置する出願条件をクリアし、出身高校の学校長の推薦があれば受験可能。                   (大学によっては高校ごとに人数を制限する場合も多い)
  2. 「指定校制」:各高校に対し、大学側から条件や人数を指定する選抜制度。                      (高校ごとに大学や学部が決まっているので、それ以外の大学は対象外)

ここで大切なのは、「指定校制」は私立大学が中心であり、国公立大学はほとんどないということ。また、学校推薦選抜はほぼ「専願」であるため、併願ができないことを考慮する必要があるということです。つまり、出願するうえで制約があり、第1志望校に限った入試方法になります。

国公立大学の学校推薦型選抜≒公募制

実は、私立大学だけでなく、国公立大学でもほとんどの大学(約90%)が公募制の学校推薦型選抜を実施しています。ただし、国公立大学の学校推薦型選抜は、私立大学に比べて募集定員が少ないうえに、「評定平均」が『4.0』以上など厳しい条件が出されています。そして国公立大学の学校推薦型選抜では、「共通テスト」を利用する大学も多く、年内に合否結果が出ないことも多くあります。また、「面談」や「小論文」を課す大学でも、専門知識が求められるレベルの内容になることもあります。それでも、志望校の受験に「評定平均」を利用できることは、高校での学習のモチベーションを上げ実力を高めることにつながります。

第1志望は曲げない

「指定校制」の希望者は、各高校の指定校枠の中に志望校や志望学部がなかった場合、それを変えてでも、合格の可能性が高く条件が厳しくない大学や志望と異なる学部を選ぶことは決して少なくはありません。しかし、「子どもが学びたいことを学びたい場所で学べる」進学を実現するために、保護者の方々は「公募制」の学校推薦型選抜にも視野を広げるようアドバイスしてみてはいかがでしょうか。私立、国公立にかかわらず、「指定校制」に比べれば厳しい条件がありますが、高校3年間、頑張って勉強してきた結果である「評定平均」を利用することが可能になり、日頃の学習のモチベーションも上がります。

次回は、「指定校制」の学校推薦型選抜。

 

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